投資信託

ふくぎんファンド・マップ

※: 愛称が有るファンドは愛称を記載しています。

国内市場への投資

カテゴリ	インデックス運用	アクティブ運用
国内債券型		●ジャパン・ソブリン・オープン
国内株式型	●ストックインデックスファンド225 ●三菱UFJトピックスインデックスオープン ●九州にきんしゃい ●<インターネットバンキング専用> 日経225ノーロードオープン	●JFザ・ジャパン ●ニッセイ日本勝ち組ファンド ●凄腕 ●フィデリティ・日本成長株・ファンド ●新日鉄グループ株式オープン ●トヨタグループ株式ファンド ●カブチョファンド
国内バランス型		●ふくふく

海外市場への投資

カテゴリ		インデックス運用	アクティブ運用
カテゴリ		インデックス運用	単一国または単一通貨への投資	複数国または複数通貨への投資
世界分散	外国債券型			●DWSグローバル公益債券ファンド Aコース ●DWSグローバル公益債券ファンド Bコース ●世界のサイフ
	外国バランス型			●GW7つの卵 ●3つのチカラ（債券重視型） ●3つのチカラ（株式重視型） ●マイストーリー Aコース ●マイストーリー Bコース ●アライアンス・バーンスタイン・財産設計2020 ●アライアンス・バーンスタイン・財産設計2030 ●アライアンス・バーンスタイン・財産設計2040
	外国株式型	●水と大地とエネルギー		●グローバル好配当株オープン
	外国リート型			●世界の街並み
先進国	外国債券型		●夢満債（米ドルコース） ●夢満債（ユーロコース） ●夢満債（豪ドルコース） ●キックオフ ●フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド	●グローバル・ソブリン・オープン（毎月決算型） ●グローバル・ソブリン・オープン（3ヵ月決算型） ●スリーポイント ●ハッピークローバー
	外国バランス型			●KIRARI Aコース ●KIRARI Bコース ●LM・グローバル・プラス
	外国株式型	●SMTAMダウ・ジョーンズインデックスファンド	●LM・オーストラリア高配当株ファンド
	外国リート型		●コロンブスの卵 Aコース ●コロンブスの卵 Bコース
新興国	外国債券型		●LM・ブラジル国債ファンド	●ライジングネクスト
新興国	外国株式型		●HSBCブラジルオープン ●HSBCインドオープン ●LM・ブラジル高配当株ファンド	●イーストスプリング・アジア・オセアニア好配当株式オープン(※) ●イーストスプリング・グローイング・アジア株式オープン ●JFグレーター・チャイナ・アクティブ・オープン ●ブリックス・ファイブ

※: 上記分類は福岡銀行が独自に定めたものです。
・: 「先進国」には、北米・欧州・オースオラリア・ニュージーランド・日本を投資対象とするファンドを記載しています。
・: 「新興国」には、「先進国」以外の国々を投資対象とするファンドを記載しています。
・: 「世界分散」には、「先進国」および「新興国」の双方を投資対象とするファンドを記載しています。
※: 「イーストスプリング・アジア・オセアニア好配当株式オープン」にはオーストラリア（先進国）が含まれますが「新興国」に分類しています。

商品ラインナップ

お問い合わせ

ふくぎんダイレクト
コンサルティングプラザ

0120-788-324 携帯・PHSからもOK！

メニュー：【4】資産運用でのご相談
※受付時間：9:00～20:00（但し、銀行休業日は除きます）

投資信託に関するご留意点

●: ご検討にあたっては、「商品パンフレット」「投資信託説明書（交付目論見書）」等を必ずお読みください。「商品パンフレット」「投資信託説明書（交付目論見書）」等は福岡銀行本支店等にご用意しています。
●: 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、福岡銀行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
●: 福岡銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
●: 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
●: 投資信託は、国内外の株式や債券等に投資しているため、投資対象の価格が、金利の変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等で変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
●: 投資信託には手数料等がかかります。ご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には以下のものがあります。
＊申込手数料　＊換金手数料　＊信託財産留保額　＊信託報酬
＊監査費用・有価証券売買手数料等その他費用
上記費用を足し合わせた金額をお客さまにご負担いただきます。
申込・換金時の手数料および信託報酬等は、投資信託ごとに異なります。また、その他費用は運用状況により変動します。したがって、事前に料率および計算方法等を示すことができません。詳細は、「投資信託説明書（交付目論見書）」等をご覧ください。