投資信託
外国バランス型
主に国内外の株式や債券に投資します。組み入れた株式や債券の値動きの影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むことがあります。
商品一覧
アライアンス・バーンスタイン・財産設計2020
日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2020年です。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2020年です。
アライアンス・バーンスタイン・財産設計2030
日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2030年です。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2030年です。
アライアンス・バーンスタイン・財産設計2040
日本株式、海外株式、日本債券、海外債券および世界の不動産投資信託(リート)の各資産クラスへ分散投資します。基本資産配分は、時間の経過にしたがい、より保守的に変更します。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2040年です。
ターゲット・イヤー(*)までの残存期間が長いほど、値上がり益の獲得を重視します。ターゲット・イヤー以降の経過期間が長くなるにしたがい、信託財産の保全とインカム収益の獲得を重視します。そのため、株式への投資割合を高位とする配分から、徐々に債券や短期金融商品への配分を高め、ターゲット・イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更します。
当ファンドが組入れる投資対象ファンドの実質外貨建資産に対しては、原則として、資産クラス別に為替ヘッジを行います(海外株式50%、海外債券100%、世界のリート50%)。
なお、「財産設計2020」、「財産設計2030」および「財産設計2040」の間でスイッチングができます。
(*)ターゲット・イヤーとは、受益者が退職を迎える年をいいます。当ファンドのターゲット・イヤーは2040年です。
LM・グローバル・プラス(毎月分配型)
日本を除く主要先進国の公社債と株式に投資します。外国の債券に70%程度、外国の株式に30%程度投資します。また、原則として為替ヘッジは行いません。
<KIRARI(きらり)Aコース>アムンディ・ウーマノミクス・バランス株式30(毎月分配型)
国内株式と外国債券の2つの資産に分散して投資を行い、キャピタルゲイン(株式等の値上がり益)およびインカムゲイン(債券のクーポン等による利配収入)を中心に収益の確保と、中長期にわたってファンドの資産の成長をめざします。
<KIRARI(きらり)Bコース>アムンディ・ウーマノミクス・バランス株式70(積極成長型)
国内株式と外国債券の2つの資産に分散して投資を行い、キャピタルゲイン(株式等の値上がり益)およびインカムゲイン(債券のクーポン等による利配収入)を中心に収益の確保と、中長期にわたってファンドの資産の成長をめざします。
GW7つの卵
「日本大型株式」「日本小型株式」「日本債券」「北米株式」「欧州先進国株式」「アジア太平洋先進国株式」「海外債券」の7つのラップマザーファンドの投資信託受益証券に国際分散投資を行います。中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。
<3つのチカラ>フィデリティ・世界分散・ファンド(債券重視型)
主として、国内外の投資信託証券である投資対象ファンドへの投資を通じて、世界(日本を含みます。)の債券、株式、不動産投資信託(REIT)へ投資を行います。
<3つのチカラ>フィデリティ・世界分散・ファンド(株式重視型)
主として、国内外の投資信託証券である投資対象ファンドへの投資を通じて、世界(日本を含みます。)の債券、株式、不動産投資信託(REIT)へ投資を行います。
マイストーリー分配型(年6回)Aコース(為替ヘッジあり)
主として有価証券に投資する投資信託証券を主要投資対象とします。インカムゲイン(利子・配当等収益)と長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行います。
マイストーリー分配型(年6回)Bコース(為替ヘッジなし)
主として有価証券に投資する投資信託証券を主要投資対象とします。インカムゲイン(利子・配当等収益)と長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行います。
投資信託に関するご留意点
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- ご検討にあたっては、「商品パンフレット」「投資信託説明書(交付目論見書)」等を必ずお読みください。「商品パンフレット」「投資信託説明書(交付目論見書)」等は福岡銀行本支店等にご用意しています。
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- 投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、福岡銀行で取扱う投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
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- 福岡銀行は販売会社であり、投資信託の設定・運用は運用会社が行います。
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- 投資信託は、元本保証および利回り保証のいずれもありません。
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- 投資信託は、国内外の株式や債券等に投資しているため、投資対象の価格が、金利の変動、為替の変動、発行者の信用状況の変化等で変動し、基準価額が下落することにより、投資元本を割り込むことがあります。
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- 投資信託には手数料等がかかります。ご購入から換金・償還までの間に直接または間接にご負担いただく費用には以下のものがあります。
*申込手数料 *換金手数料 *信託財産留保額 *信託報酬
*監査費用・有価証券売買手数料等その他費用
上記費用を足し合わせた金額をお客さまにご負担いただきます。
申込・換金時の手数料および信託報酬等は、投資信託ごとに異なります。また、その他費用は運用状況により変動します。したがって、事前に料率および計算方法等を示すことができません。詳細は、「投資信託説明書(交付目論見書)」等をご覧ください。
販売会社情報
《商号等》株式会社福岡銀行 登録金融機関
《登録番号》福岡財務支局長(登金)第7号
《加入協会》日本証券業協会
《商号等》株式会社福岡銀行 登録金融機関
《登録番号》福岡財務支局長(登金)第7号
《加入協会》日本証券業協会
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- 福岡銀行では、総合口座貸越等の利用による金融商品のお取引は、貸越利息等をお客さまにご負担いただくことになりますので、お取扱いしておりません。
お問い合わせ
ふくぎんダイレクト
コンサルティングプラザ
0120-788-324
※受付時間:9:00~20:00(但し、銀行休業日は除きます)












